主な取り組み

人事制度

個人の意欲と能力に合わせた機会を提供する人事制度

野村證券では、様々な個性を活かし、その適性や希望に合わせて自己実現の場を提供していく人事制度を整えています。社員を「個」として捉え、一人ひとりの能力に応じた適切な評価とフィードバックに努めています。そして、自分の希望とキャリア志向に合わせた働き方を選択することが可能です。

育成体制

主体的に自分を磨き、高めたいという人に応える育成体制

社員のニーズに適した、様々な成長機会や研修プログラムを用意しています。野村證券の人材育成体制は、OJTとOff-JTの2つから成り立っています。OJTの中心は、先輩社員が新入社員をきめ細かく指導、育成する「インストラクター制度」であり、Off-JTの中心となるのが、体系化された集合研修です。OJTとOff－JTが互いに相乗効果を発揮することで、より効果的な育成を実現しています。ホールセール部門では、入社後2～3年間、社員の成長・育成を支援するためのアナリスト・プログラムを用意し、グローバルでの新卒者向け部門別集合研修なども実施しています。

インストラクター制度

基礎年次研修

集中育成期間である入社後の3年間

野村では入社3年目までの社員を基礎年次とし、その間は集中育成期間としてさまざまな能力開発を支援しています。その代表的な例が集合研修です。野村グループ全社員を対象とした集合研修を3年間で計6回実施しています。加えて、各グループ会社、部門ごとに専門能力を開発するための研修プログラムを用意。営業部門を例に挙げると、3年間で計6回にも及びます。実績を残した経験豊富な社員自ら講師を務め、金融経済、株式・債券・投資信託などの金融商品に関する基礎知識はもとより、コンサルティング営業に求められる思考プロセスや外交ノウハウ、税務・財務といったプロフェッショナルとしての専門知識を徹底的に伝授します。

その他の育成制度

海外修練制度

当社が「グローバル金融サービス・グループ」として、持続的な成長を実現するために必要な人材を育成することを目的とし、若手社員に対し、グローバルに活躍できる能力を養う機会をひろく提供致します。留学制度とは異なり、与えられたプログラムは無く、社員自らが行き先とテーマを決めます。したがって、主体的に行動すること以外に制約はありません。この制度を通して、グローバルマインドを有する社員の拡充を図ります。語学力は問いません。期間は約1年です。

社内公募制度

社員の主体的なキャリア開発への取り組みを可能にするため、様々な部門・職種の社内公募制度を実施しています。