に、

福利厚生制度

休暇制度

休暇制度

週休2日制や年末年始、暑中休暇に加え、半日休暇制度や時間休制度など、有給休暇を計画的に連続取得するリフレッシュ休暇などがあります。

産休・介護休暇など

産休・介護休暇など

社員が長期にわたり安心して就業を継続できるよう、制度の充実に努めています。産前・産後休暇、育児休業、配偶者又はパートナーの出産・育児休暇、育児時間、子の看護休暇、介護休暇、介護休業など取得可能です。

健康管理

健康管理

社員の疾病を未然に防ぐため、全国の医療機関と提携し、定期健康診断や人間ドックを実施しています。また、健康に関する相談窓口として、「健康相談室」や「カウンセリングルーム」、無料健康相談などを設置しています。

保健所

保健所

健康保険組合では国内3ヵ所の直営保養所とハワイ・ビレッジ、会員制保養所、契約保養所などを数多く用意。多くの社員が積極的に利用しています。

時間管理

時間管理

社員の健康確保と効率的な業務推進の観点から、労使で時間管理に取り組んでおり、水曜日の定時退社を目指しています。社員一人あたりの平均残業時間は月約15.8時間となっています。

スポーツ施設

スポーツ施設

健康管理に加えて、社員の体力づくり、健康づくりを支援するために、スポーツクラブやゴルフ場と提携しており、充実した設備を割引料金で利用することができます。

育児支援制度への取り組み

育児休業からの復職を支援する
「wiwiw」(ウィウィ)

育児休業からのスムーズな職場復帰を支援する情報ツールです。産休・育休中にインターネットを通じて会社に関するニュースや育児に関するノウハウ、職場復帰に役立つ情報を得られる他、オンライン講座でビジネススキルを磨くことも可能です。

授乳のための
「ナーシングルーム」を設置

大手町・日本橋に勤務する産前産後休暇・育児休業からの復帰者が利用できる、授(搾)乳のための「ナーシングルーム」を大手町本社に設置。この他、野村グループの各拠点でも設置が進んでいます。

仕事と子育ての両立支援

野村グループでは、次代の社会を担う子どもの健全な育成を支援するための法律「次世代育成支援対策推進法」に基づき、さまざまな制度を整えています。
野村證券では、男性社員の育児休業取得や、法定を上回る育児休業や育児時間など仕事と子育てを両立させるためのワークライフバランス支援に取り組んできました。その成果が認められ、2007年より次世代育成支援対策推進法に基づく認定を取得しています。

勤務地変更制度

転居を伴う異動のない社員のうち、就業継続を希望しながらも、結婚、配偶者の転勤、または親族の介護等を理由に就業が難しくなる社員に対し、勤務地変更制度を導入し、就業継続を可能にすることで、ライフイベントとの両立を図りながら活躍できる環境を整えました。

「くるみんマーク」取得

野村證券では、男性社員の育児休業取得や、法定を上回る育児休業や育児時間など仕事と子育てを両立させるためのワークライフバランス支援に取り組んできました。その成果が認められ、2007年より次世代育成支援対策推進法に基づく認定を取得しています。

2019年度 育児支援制度利用状況

育児休業取得人数:540名
育児時間利用人数:407名
産前、産後休暇利用者:292名
育児休業後の女性社員復職率:94%
育児休業復帰からの定着率:97%

社員の割合

社員数

社員数

世代別人数

世代別人数

社員全体の約45%が女性です。営業部門、ホールセール部門など、あらゆるシーンで女性が活躍しています。野村證券の女性が長く働ける理由についてはスペシャルコンテンツをご覧ください。

  • 女性が長く働ける理由
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