職場環境

福利厚生

社員が意欲をもって働き続けられるように、
諸制度の充実と社員の健康保持・増進を目指しています

福利厚生制度

休暇制度

休暇制度

週休2日制や年末年始、半日休暇・時間休制度、有給休暇を連続で取得できるリフレッシュ休暇等があります。

産休・介護休暇など

産休・介護休暇など

社員が長く安心して就業できるよう、産前・産後休暇、育児休業、配偶者又はパートナーの出産・育児休暇、子の看護休暇、介護休暇、介護休業等も取得可能です。

健康管理

健康管理

社員の健康保持・増進を経営的な視点で考え実践する「健康経営」を推進しています。
人間ドック休暇、二次検査休暇等の特別休暇付与や、健康プラットフォーム「WellGo」の導入など様々な施策を行っています。

保養所

保養所

健康保険組合では国内3ヵ所の直営保養所とハワイ・ビレッジ、会員制保養所、契約保養所などを数多く用意。多くの社員が積極的に利用しています。

時間管理

時間管理

健康経営とワークライフバランスの実現のため、労働時間管理に取り組んでいます。育児や介護の短時間勤務制度も設けており、魅力的な職場環境を目指しています。

福利厚生サービス

福利厚生サービス

福利厚生パッケージサービスの「ベネフィット・ステーション」が利用できます。ホテル・ツアーの予約や育児、介護、自己啓発、スポーツ、エンタメ、飲食店等、約140万のサービスメニューを優待料金で利用できます。

育児支援制度への取り組み

授乳のための
「ナーシングルーム」を設置

大手町・日本橋に勤務する産前産後休暇・育児休業からの復帰者が利用できる、授(搾)乳のための「ナーシングルーム」を大手町本社に設置。この他、野村グループの各拠点でも設置が進んでいます。

仕事と子育ての両立支援

野村グループでは、次代の社会を担う子どもの健全な育成を支援するための法律「次世代育成支援対策推進法」に基づき、さまざまな制度を整えています。
野村證券では、男性社員の育児休業取得や、法定を上回る育児休業や育児時間など仕事と子育てを両立させるためのワークライフバランス支援に取り組んできました。その成果が認められ、2007年より次世代育成支援対策推進法に基づく認定を取得しています。

勤務地変更制度

転居を伴う異動のない社員のうち、就業継続を希望しながらも、結婚、配偶者の転勤、または親族の介護等を理由に就業が難しくなる社員に対し、勤務地変更制度を導入し、就業継続を可能にすることで、ライフイベントとの両立を図りながら活躍できる環境を整えました。

「くるみんマーク」取得

野村證券では、男性社員の育児休業取得や、法定を上回る育児休業や育児時間など仕事と子育てを両立させるためのワークライフバランス支援に取り組んできました。その成果が認められ、2007年より次世代育成支援対策推進法に基づく認定を取得しています。

育児支援制度利用状況

育児休業取得人数:548名
育児時間利用人数:383名
産前、産後休暇利用者:334名
育児休業後の女性社員復職率:93%
育児休業復帰からの定着率:97%

(2020年3月期 ※集計対象は野村證券単体)

社員数男女比

社員全体の約43%が女性です。営業部門、ホールセール部門など、あらゆるシーンで女性が活躍しています。野村證券の女性が長く働ける理由についてはスペシャルコンテンツをご覧ください。